1998年9月の創業から3年半の時点で、グーグルは全世界のネットユーザーの７割が利用するまでに至った。
米調査会社ウェブサイドストーリー社の調査では、グーグルの検索サイトの市場シェアが急速に伸びていることが分かる。
検索サイトの利用状況
2002年4月時点の世界における検索サイトの利用状況は、ヤフーが36・35%（2001年4月時点41・47%）、グーグルが31・87%（13・38%）、MSNが12・73%（12・91%）で、“グーグラー”が急増しているのが分かる。
ここで注意しなければならないのは、検索サイトがどの検索エンジンを使っているかという点だ。
30カ国の130社以上がグーグルの検索エンジンを利用
グーグル社によれば、30カ国の130社以上がグーグルの検索エンジンを利用している。企業が使う場合もあるが、AOL、ヤフー、ライコス（カナダ、韓国）、アースリンクなどの大手ポータルが採用。日本でも、ニフティ、ビッグローブ、ヤフー、エキサイトのほか、iモードでも活用されており、実際はネットユーザーの７割以上がグーグルを利用している。
ペイジ氏「ラッキーだった」
「非常にスムーズに成長してきた。景気後退下でも大きなアクシデントもなかった。ラッキーだったとしか言いようがない」とペイジ氏は語るが、技術、資金、人材という成功に向けたカードを着実に手に入れていっている彼らの行動は実に慎重だといえる。
グーグルの強み
たとえば、スタンフォードOBで、ネットスケープで営業部隊を指揮していたオミット・コーディスタニ（業務開発・営業担当副社長）氏の参加は、景気低迷下でも営業色を出さずに済んでいるグーグルの強みを支える。
「1999年5月に２つのベンチャー・キャピタルから出資を受けたが、それはオミットの参加によるところが大きい」（ペイジ氏）
コーディスタニ氏の営業手腕
グーグルは、クライナー・パーキンス、セコイアという超一流の投資家グループから2500万ドルを調達して一躍脚光を浴びる。さらに、コーディスタニ氏の営業手腕によって2000年9月－12月期から黒字化を果たしており、社員は手厚い福利厚生を享受している。経営陣も従業員も一緒に食卓を囲むグーグルの社員食堂は1日に何度食べてもすべて無料だし、「バブル時代ならいざ知らず、現在のシリコンバレーの大手企業と比べても待遇は比較にならない」（従業員）という。